オークの文化

独自研究による開発力

現場から生まれる身近な課題をテーマとし、自分たちで開発・検証・発表まで一貫して実施。
多くの工業所有権、特許などを保有し、学会での発表なども積極的に行っています。

工業所有権(特許・意匠登録など)を40以上保有 現場の課題をいかに効率よく解決できるか?私たちオークは現場目線に立った工事手法の開発を日ごろから行っております。お客様や現場からの声を最優先に考え、開発チームにより技術開発を積極的に行っています。

特許

  • 矢板圧入工法(ダウンザホール併用圧入工法)<第2997402号>
  • 掘削ビット<第3583001号>
  • 掘削ビット(偏芯ビット)<第2954856号>
  • 全旋回中抜工法<第3004903号>
  • 矢板圧入工法(ダウンザホール併用圧入工法)<第2997402号>
  • 掘削ビット<第3583001号>
  • クローラクレーンを利用した杭造成法<第2804906号>
  • 鋼管杭(住宅用リブ付杭)<第3197247号>
  • 場所打杭先端平板載荷試験法<第3413374号>
  • 掘削装置(防音型ダウンザホールハンマ)<第3425390号>
  • 掘削装置(全旋回中堀型)<第5462402号>
  • 掘削装置(ハンマー傾斜姿勢保持手法)<第6041768号>
  • 既製免震杭、及び場所打免震杭の造成方法<第3753632号>
  • 鋼管杭、これを使用した基礎杭造成方法及びその装置
    (リブ付抑止杭及びプレボーリングレス抑止杭施工法)<第3806318号>
  • 廃タイヤ敷基礎の製作及び施工法<第3833631号>
  • 既設家屋の基礎補強工法<第4365279号>
  • 高所作業足場における地滑り抑止杭埋設施工方法<第6506878号>
  • 振動伝播阻止法(廃タイヤ防振工法)<第3894932号>
  • 振動伝播阻止法(ハイブリッド型廃タイヤ防振工法)<第4168065号>
  • 振動伝播阻止法(固有振動数調整型)<第4676972号>
  • 振動伝播阻止法(ハイブリッド型廃タイヤ防振工法)<第4168065号>
  • 振動伝播阻止法(固有振動数調整型)<第4676972号>
  • 振動伝播阻止法(振動緩衝キャンバー狭着型)<第5469129号>
  • 振動植物育成方法<第4812542号>
  • 垂直軸型風力発電機<第4832455号>
  • 鋼杭の根固め工法<第5300163号>
  • 矢板の圧入工法<第5409942号>
  • 矢板の圧入工法<第5659252号>
  • 矢板の圧入工法<第5409942号>
  • 基礎杭及びこの基礎杭の施工方法<第3880545号>
  • 既設家屋の基礎補強工法<第4856737号>
  • 沈下束石の修復方法<第5097761号>
  • 載荷試験装置<第5619263号>
  • 杭孔用貫入試験機及び杭施工管理方法<第6047257号>

意匠登録

  • 風力発電器<第1302443号>
  • 風力発電器<第1302444号>

実用新案登録

  • 道路用交通信号機<第3131654号>

NETIS登録番号

  • OAK-DASH工法(騒音対策型ダウンザホールハンマ)<KK-050099-VR>
  • 場所打杭原位置先端載荷試験<KK-100096-VE>
  • Ti-TAN工法(廃タイヤを利用した振動伝播阻止法)<KK-050061-A>

スクラップタイヤを活用した環境
配慮型工法「Ti-TAN 工法」
オークの数ある工事工法の中でも「スクラップタイヤ」を活用した工事手法があります。立命館大学早川研究室と共同研究。地盤環境振動を効果的に提言し、地球温暖化対策にも貢献しています。

防振材について

道路交通による振動
電車等軌道走行による振動

施工例

国際文化公園都市モノレール環境対策工事

基礎工事以外への新しい分野へもチャレンジ

低カリウム根野菜の栽培方法の研究

共同研究: 秋田県立大学 / 兵庫県立工業技術センター

人工透析患者は腎臓の排出機能が失われているため食事に大きな制限がかかります。なかでも野菜や果物の主要栄養素であるカリウムの摂取量は厳しく制限されています。そういった方にも豊かな食生活を提供すべく、カリウム量を抑えた機能性野菜の開発を進めています。

葉物野菜の低カリウム化に成功した秋田県立大学 小川教授との共同研究により、低カリウム「根野菜」の開発を進め、あたりまえの食事を誰もが食べられるくらしを目指します。コカブを用いて実験しカリウム含有量を65%低減できた成果を以下にご紹介します。

低カリウム根野菜の栽培方法の研究
低カリウム根野菜の栽培方法の研究

培養液中のカリウム濃度を減らしても可食部の収穫量に影響はありませんでした。また、培養液中のカリウム濃度を通常施肥の1/10に調整することで、可食部のカリウム含有量を65%低減させることに成功しました。

2017年 日本生物環境工学会にて報告済。